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ダイレクトメール（DM）は今も効くのか｜1通あたりの原価から必要な反応率を逆算する
郵送のダイレクトメールを検討するとき、「反応率の相場は何％か」から入ると判断できません。同じ0.5％でも、1通あたりの原価と商材の粗利によって、成立する場合と赤字になる場合に分かれるからです。判断の順序は、必要な件数と粗利から必要反応率を先に出し、それが現実的な水準かを見ることです。加えて、郵送DMで最初に詰まるのは内容ではなくリストで、その出どころによって個人情報保護法上できることが変わります。郵便料金の実額、広告郵便物の割引が届く条件、リストの出どころ別の確認事項、そして反応を測れる状態の作り方までを整理します。
