被リンクは買ってはいけない｜違反になる線引きと、中小企業が現実的に増やす方法

「被リンクを増やせば順位が上がる」という説明とともに、有償のリンク掲載を提案されることがあります。Google は、ランキングを上げることを目的としたリンクの売買を明確にリンクスパムとして扱っています。金銭のやり取りだけでなく、物品やサービスの提供、商品を送る代わりにリンクを設定してもらう行為も含まれます。

一方で、広告やスポンサー活動としてのリンク購入そのものが禁じられているわけではありません。属性を正しく設定していれば違反になりません。この線引きを知らないまま提案を受けると、判断ができません。

この記事では、何が違反に当たるのか、違反にならない条件、中小企業が現実的に増やせる経路、そして被リンクより先に直すべきものを整理します。

何がリンクスパムに該当するか

Google はリンクスパムを「検索ランキングを操作することを主な目的として、サイトへのリンクやサイトからのリンクを作成する行為」と定義しています。具体例として挙げられているものを整理します。

1行目から3行目までは「対価を伴うリンク」という共通点があります。金銭に限らず、物品・サービス・商品提供も含まれる点に注意してください。「お金は払っていないので問題ない」という理解は誤りです。

10行目は制作会社との関係で発生しがちです。制作したサイトの全ページフッターに制作会社へのリンクを入れる形は、広く配布されるリンクに該当し得ます。発注側としても確認しておく価値があります。

広告目的のリンクが違反にならない条件

Google は、リンクの売買も広告やスポンサー活動を目的として行われる限り、ウェブ上での通常の経済活動の一環であると理解していると明記しています。違反にならないのは、リンクに属性を設定している場合です。

つまり判断はこうなります。対価を伴うリンクを掲載すること自体は問題ではなく、そのリンクが評価を渡す形になっていることが問題です。広告出稿としてメディアに掲載する場合は、掲載側に属性の設定を依頼してください。

逆に、掲載側から「属性は付けません」「評価が渡るリンクです」と説明された有償掲載は、その説明自体が違反の内容そのものです。SEO 効果を売り文句にしている時点で、広告ではなくランキング操作を目的としたリンクだと明示していることになります。

営業を受けやすい提案の見分け方

提案を受けたとき、次のどれかに当てはまるなら断ってください。

• SEO効果や順位上昇を訴求している：目的がランキング操作であると自ら述べている
• 掲載本数や単価で見積もられている：リンクそのものが商品になっている
• 掲載先の一覧が事前に開示されない：どのようなサイトか確認できない
• 属性を付けないことを前提にしている：違反の条件と一致する
• 短期間で大量のリンクを設置すると説明される：自然に発生し得ない増え方になる
• 解約するとリンクが外れる契約になっている：評価が一時的に借りられているだけ

最後の項目は特に重要です。掲載費の支払いをやめた時点でリンクが外れる構造では、支払い続けている間しか効果が維持されません。資産として蓄積されないため、費用を投じ続ける前提の施策になります。

中小企業が現実的に増やせる経路

被リンクは「増やす」ものではなく、結果として増えるものです。実際に発生し得る経路は限られています。

1行目と2行目は、すでにある関係を掲載に変えるだけで実現できます。新しく何かを作る必要がありません。取引先の実績紹介ページに社名だけが載っていてリンクがない、というケースは頻繁にあります。

6行目と7行目は手間がかかりますが、資産として残ります。ただし、引用される内容がなければリンクは発生しません。自社が持っている数字や、実務で使えるひな形に限って公開してください。資料設計の考え方は資料ダウンロードでリードを獲得する設計｜記事の要約を配っても取れない理由を参照してください。

被リンクより先に直すもの

被リンクの検討に入る前に、確認すべき条件があります。次に当てはまる状態では、被リンクを増やしても順位は動きません。

2行目が最も費用対効果が高い項目です。外部からのリンクを増やす前に、サイト内のリンク構造を整えるほうが確実に効きます。自社で完結でき、費用もかかりません。設計方法は内部リンクの設計方法｜評価が集まるサイト構造の作り方にまとめています。

3行目については似た内容のページが複数あるときの整理｜正規URLの指定と、統合の判断、1行目についてはページがインデックスされない原因と確認の順序｜検索に出ない状態を切り分けるを参照してください。

自社の被リンクを確認する方法

現状を把握してから判断してください。Search Console のリンクレポートで無料で確認できます。

1. Search Console のリンクを開く：外部リンクと内部リンクの両方が表示される
2. 上位のリンク元サイトを見る：どこから何本受けているか
3. 上位のリンクされているページを見る：どのページが評価を集めているか
4. リンク元テキストを見る：どのような文言でリンクされているか
5. 身に覚えのないリンク元がないか確認する：過去の施策や無断掲載の有無

5番目で大量の不自然なリンクが見つかった場合でも、まず慌てて否認する必要はありません。Google は多くのスパムリンクを自動的に無視します。実際に手動による対策の通知を受けている場合を除き、通常は対応不要です。

2番目の結果は、記事の企画にも使えます。実際にリンクされているページの傾向が分かれば、次に何を作るべきかの判断材料になります。

よくある失敗

SEO目的の有償リンクを購入する

Google が明示している違反行為そのものです。掲載をやめるとリンクも外れるため、資産にもなりません。

金銭以外なら問題ないと考える

物品、サービス、商品提供も対価に含まれます。無償提供と引き換えのリンクも該当します。

相互リンクを増やす

過剰な相互リンクと、相互リンクのみを目的としたパートナーページは、例として明示されています。

内部リンクを整えずに外部リンクを追う

サイト内で評価が集まっていない状態では、外部リンクを受けても分散します。順序が逆です。

本数を目標にする

本数を目標にすると、達成手段が不自然なものへ寄ります。目標にすべきは、リンクされる理由になる内容があるかどうかです。

よくある質問

被リンクは今でも順位に影響しますか

影響はありますが、かつてほど単純ではありません。本数を集めれば上がるという関係は成立しません。中小企業のサイトでは、内容と内部リンクの整備のほうが先に効くことがほとんどです。

プレスリリース配信は被リンク目的で使えますか

被リンク目的で使うべきではありません。Google はプレスリリース内の作為的なアンカーテキストリンクへの支払いを例として挙げています。発表すべき事実がある場合に、広報目的で使ってください。

ディレクトリ登録サイトへの掲載はどうですか

質の低いディレクトリやブックマークサイトのリンクは例として明示されています。一方、業界団体や公的機関の事業者一覧のように、実体を伴う掲載は問題ありません。判断基準は、そこに掲載されることが事業として意味を持つかどうかです。

競合が有償リンクを使っているようです。同じことをすべきですか

すべきではありません。検出された場合の影響は自社に返ります。競合の調査は施策の模倣ではなく、内容の差を把握する目的で使ってください。方法は競合サイト分析のやり方｜何を見て、どう自社の判断に変えるかを参照してください。

自社で複数のサイトを持ち、相互にリンクするのは問題ですか

事業として別々に運営しているサイト間の自然なリンクであれば問題ありません。ただし、リンクを渡すことを主目的にサイトを作るのは、価値の低いコンテンツの作成に該当します。

まとめ

被リンクの提案を受けたときに判断すべき点は1つです。そのリンクが対価を伴うものであり、かつ評価を渡す形になっているかどうか。この2つが揃った時点で、Google が明示するリンクスパムの条件と一致します。対価は金銭に限らず、物品、サービス、商品提供も含まれます。

一方で、広告としてのリンク掲載が禁じられているわけではありません。sponsored または nofollow の属性を設定すれば違反にはなりません。逆に言えば、属性を付けないことを前提にした有償掲載は、ランキング操作が目的であると掲載側が認めているのと同じです。SEO効果を売り文句にしている提案は、その時点で断って構いません。

そして中小企業にとって現実的なのは、リンクを取りに行くことではありません。取引先の実績紹介、業界団体の会員一覧、採用関連の企業ページなど、すでにある関係を掲載に変えることです。費用がかからず、外れる心配もありません。それ以前に、サイト内のリンク構造を整えるほうが確実に効きます。外部からのリンクを増やす前に、自社で完結する打ち手が残っていないかを確認してください。

当社ではホームページ制作において、サイト構造の設計とコンテンツの企画をご相談いただけます。自社での進め方を整理したい場合は、資料をダウンロードのうえご活用ください。